TikTok運用をすると・・・?
TikTokとは、2018年にリリースが開始された縦型の短時間動画を共有するSNSです。主に中高校生や大学生などのZ世代が利用しています。ここ数年で名前を聞く機会が増えたTikTokですが、TikTokって実際運用するとどうなの?地方なのにTikTokを運用してもあまり効果がないのではないか?と疑問に思いますよね。
今回は地方の企業がTikTok運用事業を始めるとどのような効果が得られるのかを解説していきます!
藪 美有 / Yabu Miyu
TikTok/Z世代マーケター
2005年生まれ、静岡県出身。
2021年、受験を辞めたいと悩む友人に向け、勇気づける動画を撮影し、TikTokに投稿。動画の中のフレーズである『超チルなラッパー』が大バズりし2021年TikTok大賞言葉部門受賞。
その後自身を活かし社会に貢献したいという思いから、現在株式会社週休3日にて地元企業とZ世代を繋ぐためのビジネスを展開中。現在は企業のTikTok運用伴走などの業務を行っている。
TV取材の様子
TikTok運用するべき理由3選!
1、Z世代に向けて情報発信ができる
Z世代はインターネット、SNSから情報を入手しています。Z世代は自分の好きなタイミング、好きな動画が好きなだけ見れることが当たり前です。また、TVの広告やイベントのチラシなど、広告らしいものを敬遠する傾向があります。
そこでTikTokの動画内で情報に広告を混ぜることによってユーザーに違和感なく告知をすることができます。また、TikTokユーザーからの人気を集めると会社そのものにフォロワーがつき、情報発信をすることもできるようになります。こうなると動画を投稿することで何人ものユーザーにリーチすることが可能になります。
2、他企業との差別化
競合企業も同じようにSNSを活用しているので伸びが少ない。運用の効果がわからない。パッとしない等すでに多くの地方企業が参入しているInstagramやTwitterでは運用を初めても他企業に埋もれてしまいがちです。
ただTikTok運用の場合は参入している企業がまだ少ないいわゆる『穴場スポット』なのです。TikTokに参入している企業自体が珍しいので、TikTokユーザーからは「すごい新しくて楽しそうな会社で羨ましい!」や「こんな会社で働きたい!」などのコメントが実際にきています。
3、地元のZ世代との繋がりになる
テレビCMや折込チラシを使ってもZ世代には情報が届かない、というお悩みをよく耳にします。従来の広告を見なくなっているZ世代からすると、どんなに魅力的な企業や商品やサービスだったとしても情報に触れる機会が少ないのです。
Z世代の利用率が高いTikTokを活用すれば、TikTokユーザーであるZ世代企業に対し親しみやすく近い存在だと認知するようになります。ユーザーはTikTokにおいて自分が住む地域名で検索することもあり、少しずつTIkTokを通じ地元のZ世代との繋がりが生まれるはずです。
地方でTikTok事業を導入で成功した事例
地方においてTikTokを導入し活性化に成功した事例は多々ありますが今回は3つのアカウントをご紹介します。
TikTok市長
沖縄県浦添市の市長です。市長でありながらも積極的にTikTokを使い浦添市を広報している動画が人気を集めコメント欄では「こんな市長が増えてほしい」「このTikTokを見て浦添市にいきたいと思った」など肯定的なコメントがたくさん見られます。
長崎バイオパーク NAGA BIOPARK
動物園内のかわいい動物たちのちょっと笑える動画をメインに投稿している長崎バイオパーク。フォロワー数はなんと150万人!TikTokの運用を始めてからここ10年間最高ペースで入場者が増えているようです。
YADUKI/居酒屋 哉月🍚
名古屋にある居酒屋 哉月さんはTikTokで再生数が高い動画ジャンルを繰り返し居酒屋のPRに使用しています。さらにプロフィール欄にバイトの求人URLをはり、Z世代のアルバイトの獲得にも成功しているようです。
終わりに
このようにTikTokを上手に活用すればZ世代と繋がり、情報を届けやすくなります。地方企業だからこそTikTok運用をしていただく理由をお分かりいただけたのではないかと思います。
株式会社週休3日ではTikTok運用事業の代行を行っています。ご興味のあるお客様はぜひ、お問い合わせください。